飲食店で人が採用できない原因と、人が集まる求人術

飲食店で人が採用できない原因と、人が集まる求人術

応募は少しあるのに、会いたい人が来ない。面接の約束をしても来ない。結局いつも募集を出し続けている――飲食店では、この状態が常態化しがちです。コネクトが支援したカフェも同じでした。前の代理店の原稿で有料広告費 約2万円・1ヶ月をかけて応募12件・採用0件。原稿と画像を作り直したところ、ほぼ同額の広告費・約半分の期間で応募17件・採用1名に変わりました。本記事では、人が採用できない原因を整理したうえで、人が集まる求人の作り方を手順で解説します。

1. 「採用できない」の正体は、たいてい応募の質にある

1. 「採用できない」の正体は、たいてい応募の質にある

採用できない状態は、応募がまったく無いケースと、応募はあるが会いたい人が来ないケースに分かれます。飲食は母集団が一定あるため、後者になりやすい職種です。

  • 誰に来てほしいかが決まっていない:求人がうまくいかない原因は、時給や魅力が足りないことより、自社に合う人を分解・言語化できていないことにあります。
  • 条件だけで人を集めている:時給と勤務地しか書かれていない求人には、時給と勤務地だけで選ぶ方が集まります。より良い条件が出れば、そちらに流れます。
  • 業態の世界観が伝わっていない:飲食は「その店で働きたい」という感覚で選ばれる比率が高い業種です。世界観が伝わらないと、どこにでもある店として比較されます。
  • 応募後の連絡が遅い:営業中は電話に出られず、折り返しが翌日以降になりがちです。同時応募が前提の市場では、これが致命傷になります。

つまり、応募数を増やすことと、会いたい人から応募をもらうことは別の課題です。人が採用できないときは、後者から手をつけたほうが早く結果につながります。

2. 人が集まる飲食求人の作り方 5ステップ

2. 人が集まる飲食求人の作り方 5ステップ
  1. 他店が真似できない要素を1つ決める。立地、業態、扱う食材、オーナーの経歴、店の歴史。何でも構いませんが、条件以外の「ここでしか」を訴求の核に据えます。
  2. 長く働いているスタッフの共通点を言語化する。前職・志向・生活スタイルまで具体化します。「未経験可」ではなく「人と話すのが好きで、決まった手順を丁寧に守れる人」まで落とすと、原稿の言葉が決まります。
  3. 任される範囲を、時系列で書く。入社直後に何をして、3ヶ月後・半年後に何ができるようになるのか。飲食未経験者が最も不安に感じる部分です。
  4. 勤務条件の実態を数字で書く。シフトの組み方、希望休の通りやすさ、実際の退勤時刻。改善しているなら、書かないと伝わりません。
  5. 最初の1枚を作り込む。求職者が最初に目にする一番大きな画像が勝負どころです。料理の写真ではなく、店の雰囲気や働く場所が伝わる1枚にします。

3. 【事例】原稿と画像の作り直しで、採用0→1へ

3. 【事例】原稿と画像の作り直しで、採用0→1へ

コネクトの支援先の事例です(社名は非開示)。

ビフォーアフター:有料広告費 約2万円×1ヶ月で応募12件・採用0件 → 媒体への広告費2万円・約2.5週間でクリック率10.44%・応募17件・面談2件・採用1名

大都市のターミナル駅直結の商業施設内カフェ/カフェスタッフ(正社員)
Before(導入前):別の求人代理店が作成した原稿で、有料広告費 約2万円・1ヶ月をかけて応募12件。応募の質が低く、採用には1件もつながらなかった。原稿は職務内容などの事実が並ぶだけで、誰に・どんな魅力で・なぜこの店で働きたいと思わせるかが設計されていなかった。

After(媒体運用の改善後):原稿と画像を作り直した結果、媒体への広告費2万円・約2.5週間で表示8,130・クリック849(クリック率10.44%・一般的な水準の3倍超)、応募17件、面談2件を経て1名の採用に至った。

成功したポイントは次の4点です。

  1. 元の原稿で訴求されていなかった「駅直結の大型商業施設内」という立地を、魅力の核に据え直した。通勤のしやすさ、商業施設で働く高揚感、眺望の良さといった、この店舗でしか語れない強みを最初に伝わるようにした。
  2. 募集ターゲットは飲食経験者に絞りつつ、「最初から多くの仕事を一度に任せることはない」「思っているほどしんどい現場ではない」と、働き始めの不安に正面から答える表現を盛り込んだ。
  3. 求職者が最初に目にする一番大きな画像を、店舗からの眺望が伝わる写真に差し替えた。働く環境の良さは、説明するより一目で見せたほうが伝わるためである。
  4. 見出しに月給と「飲食経験者を待遇で評価する」というメッセージを明記し、求職者が数秒で自分向けの求人だと判断できるようにした。

投じた広告費はほぼ同額です。それでも採用0と採用1に分かれたのは、原稿・画像・ターゲット設計の差でした。

4. パートと正社員を並行して動かす

4. パートと正社員を並行して動かす

飲食では、正社員だけを追うより、雇用形態を分けて並行運用したほうが結果につながることがあります。前述の店舗では、同じ時期にパート募集も走らせていました。

店舗合算(パート+正社員)の実績:媒体への広告費7万円で応募33件・面談6件・採用4名

求職者は雇用形態で検索の入り口が変わります。同じ店でも、正社員として腰を据えたい人と、時間を選んで働きたい人では、知りたい情報も刺さる言葉も違います。1本の求人に両方を詰め込むと、どちらにも届きにくくなります。

  • 正社員向け:任される範囲、キャリアの道筋、月給と評価のされ方を厚く書く。
  • パート・アルバイト向け:シフトの融通、最低勤務日数、扶養の範囲、未経験からの立ち上がりを厚く書く。

写真や店の魅力といった共通部分は使い回せるため、2本目を作る負担はそれほど大きくありません。

5. 自社で書ききれないときの選択肢

5. 自社で書ききれないときの選択肢

原稿づくりを外部に任せる場合、いわゆる採用代行は担う範囲によって4つに分かれます。費用と、社内に残るノウハウが変わります。

類型担う範囲メリットデメリット
媒体運用型求人媒体の原稿作成・運用(応募集めまで)費用を抑えやすく、採用ノウハウが自社に残る応募者対応・面談は自社で行う
応募対応型媒体運用+応募者への連絡・日程調整採用担当の工数を大きく削減できる費用が上がる
面談代行型初回面談まで代行採用業務をほぼ任せられる費用が高く、ノウハウが残りにくい
人事・採用コンサル型採用戦略の設計や人事業務全般を支援採用以外も含め体制を強化できる費用が最も高くなりやすい

コネクトは媒体運用型です。求人原稿の制作と媒体運用で応募を集めるところまでを担当し、応募者への連絡・面談は御社で実施していただきます。店の空気感や働く人との相性は現場の方のほうが正確に判断できるため、面談は御社が担う形が結果として機能しやすい、という考え方でもあります。費用は面談に着座した時点で発生するため、応募を集めるだけで費用が積み上がることはありません。

まとめ

飲食店で人が集まる求人をつくる手順は、次のとおりです。

  • 他店が真似できない要素を1つ決める:立地・業態・食材・店の歴史など、条件以外の「ここでしか」を核に据える。
  • 長く働く人の共通点を言語化する:前職・志向・生活スタイルまで具体化する。
  • 任される範囲を時系列で書く:入社直後・3ヶ月後・半年後に何ができるようになるかを示す。
  • 勤務条件の実態を数字で書く:シフトの組み方・希望休・実際の退勤時刻。改善しているなら書かないと伝わらない。
  • 最初の1枚を作り込む:料理ではなく、店の雰囲気と働く場所が伝わる写真にする。
  • 雇用形態を分けて出す:正社員とパートでは知りたい情報が違う。1本に詰め込まない。

同じ広告費でも結果は分かれます。まずは「誰に来てほしいか」を言葉にするところから始めてください。

人材紹介の60〜120万を、面談着座8万に。

ジョブコネクトは、求人媒体の原稿制作と運用を代行し、応募を集めるところまでを担う採用支援です。応募者への対応・面談は御社で実施していただき、面談に着座した時点で費用が発生します。初期費用・月額固定費はかかりません。費用は面談着座1件あたりパート3万円/正社員8万円から。まずは現在の求人原稿を一緒に読み解くところから始めましょう。

よくある質問(FAQ)

Q. 応募はあるのに採用できないのはなぜですか?

A. 多くの場合、応募数ではなく応募の質が課題です。時給と勤務地しか書かれていない求人には、条件だけで選ぶ方が集まります。長く働いているスタッフの共通点から来てほしい人物像を言語化し、業態・客層・任される範囲を具体的に書くことで、動機の合う応募に変わります。

Q. 正社員とパートは同じ求人にまとめてよいですか?

A. 分けることをおすすめします。求職者は雇用形態で検索の入り口が変わり、知りたい情報も刺さる言葉も違います。コネクトの支援事例では、同じ店舗で正社員とパートを並行運用し、店舗合算で媒体への広告費7万円・応募33件・面談6件・採用4名に至りました。写真や店の魅力は使い回せるため、2本目の負担は大きくありません。

Q. 求人の写真は料理を載せたほうがいいですか?

A. 最初の1枚は、料理ではなく店の雰囲気や働く場所が伝わる写真をおすすめします。求職者が見たいのは商品ではなく、自分が働く環境だからです。コネクトの支援事例では、トップ画像を眺望写真に変えたことがクリック率10.44%という結果につながりました。

Q. 自社の業種でも効果は出ますか?

A. 応募の母集団が一定ある職種(製造・保育・建設・販売・サービスなど)であれば、求人媒体の運用改善で応募増・コスト削減が見込めます。一方、医師や1級施工管理技士のように母集団が極小の職種は媒体運用では費用対効果が出にくいため向きません。(参考:定着率と応募数を同時に上げる採用支援の新常識

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