「採用にいくらかかっているのか、正確に把握できていない」——採用コストを見直したい採用担当の方が最初にぶつかる壁です。コストを下げるには、まず採用単価を正しく測ることが欠かせません。コネクトの支援では、前任代理店の原稿で広告約2万円・応募12件・採用0だったカフェの求人を、原稿改善で**広告約2万円のまま応募17件・採用1(採用単価約2万円)**に改善した事例があります。本記事では、採用単価の計算方法とチャネル別の見方を整理し、単価を下げる求人改善の進め方を事例とあわせて解説します。
1. 採用単価とは|計算方法

採用単価とは、1人を採用するのにかかった費用のことです。基本の計算式はシンプルです。
- 採用単価 = 採用にかかった費用の合計 ÷ 採用人数
「採用にかかった費用」には、求人媒体の掲載費・広告費、人材紹介の成功報酬、社内工数(人件費)が含まれます。正確に測るには、これらをチャネル別・職種別に分けて集計することが重要です。
2. チャネル別に採用単価を見る

採用単価は、どのチャネルで採ったかで大きく変わります。チャネルを混ぜずに比較することが、見直しの第一歩です。
| チャネル | コスト構造 | 性質 |
|---|---|---|
| 人材紹介エージェント | 成功報酬(理論年収の約20〜35%=中途60〜120万円) | 採用人数に比例。1件が高額になりやすい |
| 求人広告(Indeed等) | 掲載・クリック課金(運用型) | 同じ予算でも原稿・運用の質で応募数が変わる |
| 成果報酬型の採用支援 | 成果が出た時点で課金 | 初期費用を抑えやすい。課金タイミング(応募/面談/採用)で実質コストが変わる |
人材紹介の手数料の根拠は厚生労働省の調査でも確認できます(令和5年度 職種別手数料率:看護21.6%・保育24.3%・介護20.2%)。
3. 採用単価を下げるのは「求人改善」

採用単価を下げる主役は、求人検索エンジンのIndeedと、無料で採用ページを作れるAirワーク 採用管理の運用改善です。Indeedの有料掲載はクリック課金のため、原稿と運用の質で応募数が何倍にも変わります。
求人の弱点は「給与や魅力が足りない」こと以上に、「どんな人が自社に合うかを言語化できていない」ことにあります。ここを整えるだけで、同じ予算でも応募の質と数が変わり、採用単価は下がります。
4.【事例】求人改善で採用単価を下げたケース

ビフォーアフター:広告約2万円で応募12件・採用0 → 広告約2万円で応募17件・採用1(採用単価約2万円/コネクトの支援実績)
| 商業施設内カフェ(カフェスタッフ/正社員) |
|---|
| Before(導入前): 前の代理店の原稿で、広告約2万円×1ヶ月をかけても応募12件・採用0だった。 After(媒体運用の改善後): 原稿リライトと画像刷新で、広告約2万円・約2.5週でクリック率10.44%(業界平均の3倍超)、応募17件・面談2件・採用1名。採用単価は約2万円。 |
成功したポイント
- 駅直結という立地の強みを核に据え、眺望写真をトップに置いて魅力を見せきった。
- 応募ハードルを下げる表現に変え、業態に合うクリエイティブで母集団の感度を合わせた。
同じ広告費でも、設計の差が採用単価を分けます。単価の改善は「予算の増額」ではなく「原稿と運用の最適化」から始めるのが効率的です。
5. 採用単価を下げる進め方

- 直近の採用費を、媒体費・紹介手数料・社内工数に分解する。
- チャネル別・職種別に採用単価を算出し、高い箇所を特定する。
- 母集団が見込める職種は、求人原稿と運用を改善する。
- 応募への対応スピードを上げ、取りこぼしを防ぐ。
- 採用単価をKPIとして毎月モニタリングし、効果の低い施策の予算を絞る。
まとめ
採用単価を測り、下げる要点は次のとおりです。
- 計算方法:採用費の合計÷採用人数。媒体費・紹介手数料・社内工数を含めて測る。
- 見方:チャネル別・職種別に分けて比較する。混ぜない。
- 下げる核:求人原稿と運用の改善。広告費の増額より設計の最適化。
- 管理:採用単価をKPIで毎月追い、効果の低い予算を絞る。
採用単価は「測る→分ける→改善する」の順で着実に下がります。広告費を増やす前に、まず原稿と運用を整えましょう。
人材紹介の60〜120万を、面談着座8万に。
ジョブコネクトは「採れなければ費用ゼロ」の面談着座成果報酬で、採用単価の高い採用を見直します。初期費用・月額固定費はかかりません。費用は面談着座1件あたりパート3万円/正社員8万円から。まずは現在の採用単価を一緒に見える化しましょう。
よくある質問(FAQ)
Q. 採用単価とは何ですか? A. 1人を採用するのにかかった費用のことで、「採用費の合計÷採用人数」で計算します。採用費には求人媒体の掲載費・広告費、人材紹介の成功報酬、社内工数が含まれます。
Q. 採用単価はどう下げればいいですか? A. 広告費を増やすより、求人原稿と運用を改善するのが効果的です。合う人/合わない人を言語化し、写真や職場情報を加え、応募への素早い対応を徹底すると、同じ予算でも採用単価が下がります。
Q. 採用単価はチャネルごとに違いますか? A. 大きく違います。人材紹介は理論年収の約20〜35%(中途60〜120万円)で人数比例、求人広告はクリック課金で運用の質しだい、成果報酬型は課金タイミング(応募/面談/採用)で実質コストが変わります。混ぜずに比較しましょう。
Q. 自社の業種でも効果は出ますか? A. 応募の母集団が一定ある職種(製造・保育・建設・販売・サービスなど)であれば、求人媒体の運用改善で応募増・コスト削減が見込めます。一方、医師や1級施工管理技士のように母集団が極小の職種は媒体運用では費用対効果が出にくいため向きません。(参考:成果報酬型で「応募が来ない」を変える採用の考え方)