「採用にお金をかけているのに、コストばかり嵩んで採れない」——人材紹介費用に不満を抱える採用担当の方は少なくありません。コネクトが支援した介護施設では、人材紹介中心の採用から求人媒体の運用に切り替え、有料広告費ベースの採用単価を約400万円/名から約70万円/名へ改善した実績があります。本記事では、採用コストの内訳と求人媒体の仕組みを整理したうえで、コストを下げる5つの方法を、実際の改善事例とあわせて解説します。
1. まず採用コストの内訳を分解する

採用コストの削減は、何にいくらかかっているかを把握するところから始まります。採用費は大きく次の3つに分かれます。
- 求人媒体の掲載費・広告費:Indeed・Airワーク・求人サイトなどに支払う費用。
- 人材紹介の成功報酬:採用1人ごとに、理論年収の約20〜35%(中途で60〜120万円)が発生。
- 社内工数(人件費):求人作成・応募対応・面接調整にかかる担当者の時間。
多くの場合、最大の比率を占めるのが人材紹介の成功報酬です(出典:厚労省 令和5年度 職種別手数料率:看護21.6%・保育24.3%・介護20.2%)。職種ごとに1人あたり採用単価へ分解すると、削減インパクトの大きいポイントが見えます。
2. 採用コスト削減のカギは求人媒体の運用|まず仕組みを知る

自社で応募を集める主役になるのが、求人検索エンジンのIndeedと、それに連携するAirワーク 採用管理です。
| 媒体 | 仕組み | 費用の考え方 |
|---|---|---|
| Indeed | 求人検索エンジン。掲載後も原稿や予算をリアルタイムに調整できる運用型。 | 無料掲載と有料掲載(スポンサー求人)。有料はクリック課金。 |
| Airワーク 採用管理 | 無料で採用ページを作成・応募管理でき、公開するとGoogle・Yahoo!・Indeedに自動連携。 | 基本機能は無料。露出強化はIndeed等への有料出稿。 |
Indeedの有料掲載はクリック課金のため、同じ予算でも求人原稿と運用の質しだいで応募数が何倍にも変わります。運用を改善すれば「かける額」を増やさずにコストを下げられます。
3.【事例】媒体運用の改善で採用コストはここまで変わる

ビフォーアフター:採用単価 約400万円/名 → 約70万円/名(コネクトの支援実績)
| 介護施設(施設看護師・介護士/正社員) |
|---|
| Before(導入前): 年400万円規模の求人費で応募6件・採用1名。テレビCM約300万円・お祝い金100万円でも採用ゼロ(地域の介護の有効求人倍率は約3.6倍)。 After(媒体運用の改善後): 求人原稿の改善とIndeed運用で応募が継続発生(月1件→2〜3件)、累計応募51件・採用3名。有料広告費ベースの採用単価は約70万円/名へ改善。 |
成功したポイント
- 相場の約1.5倍の給与(看護36.2万円〜/介護32.6万円〜)と保育園完全無料という高待遇を可視化した。
- 職種別にターゲットを設計し、検索される言葉に原稿を合わせた。
さらなる伸び代
このケースは売り手市場かつ人材紹介が主流という市場環境のため、媒体運用だけでは費用対効果に一定の上限があり、定着も課題として残りました。これは運用の優劣ではなく、給与・市場の母数といった条件側の要因によるものです。給与・待遇の見直しや、媒体が合わない部分での成果報酬媒体の併用まで踏み込めば、さらに改善できる余地があります。
「お金をかける」より「かけ方を変える」ほうが採用コストは下がります。見せ方は応募の天井を引き上げますが、天井の高さ自体は給与・市場の母数で決まります。
4. 採用コストを下げる5つの方法

- 採用コストの内訳を可視化する(職種別に1人あたり単価を出す)。
- 人材紹介への依存度を下げる(媒体で採れる職種は自社に寄せる)。
- 求人媒体の運用を改善する(原稿・予算配分・応募導線を見直す)。
- 成果報酬の課金タイミング(応募/面談/採用)を確認し、コストを抑えやすい形を選ぶ。
- 採用単価をKPIとして毎月管理する(媒体別・職種別に費用対効果を追う)。
5. 採用コスト見直しの進め方
- 直近1年の採用費を、媒体費・紹介手数料・社内工数に分解する。
- 職種ごとに1人あたり採用単価を算出する。
- 媒体で応募が見込める職種を選び、求人原稿と運用を改善する。
- 応募〜面談の対応スピードを上げ、取りこぼしを防ぐ(求職者は3〜5社同時応募が標準)。
- 毎月モニタリングし、効果の低い施策の予算を絞る。
まとめ
採用コストを下げる方法は、次の5つです。
- 内訳の可視化:採用費を分解し、職種別に1人あたり単価を出す。
- 人材紹介依存の引き下げ:媒体で採れる職種は自社に寄せる。
- 求人媒体の運用改善:原稿・予算配分・応募導線を見直す。
- 課金タイミングの確認:応募/面談/採用の違いを把握し、コストを抑えやすい形を選ぶ。
- 採用単価のKPI管理:媒体別・職種別に費用対効果を毎月追う。
事例のとおり、コストを足すのではなく「かけ方」を変えるだけで、同じ予算でも応募・採用は伸ばせます。
人材紹介の60〜120万を、面談着座8万に。
ジョブコネクトは「採れなければ費用ゼロ」の面談着座成果報酬で、紹介料に頼らない採用を支援します。初期費用・月額固定費はかかりません。費用は面談着座1件あたりパート3万円/正社員8万円から。まずは現在の採用単価を一緒に見える化しましょう。
よくある質問(FAQ)
Q. 採用コストを下げるには何から始めればいいですか? A. まず採用費を媒体費・人材紹介手数料・社内工数に分解し、職種ごとの1人あたり採用単価を可視化することから始めます。コストの大半を占めがちな人材紹介の比率を見直すのが効果的です。
Q. Indeedは無料で使えますか? A. 無料掲載は可能です。上位に表示されやすい有料掲載(スポンサー求人)はクリック課金型です。Airワーク 採用管理を使えば無料で求人ページを作成でき、Indeed等にも自動連携されます。
Q. 人材紹介の手数料の相場は? A. 理論年収の約20〜35%が一般的で、中途採用では1人あたり60〜120万円が目安です(厚労省 令和5年度)。採用人数に比例して費用が増えます。
Q. 自社の業種でも効果は出ますか? A. 応募の母集団が一定ある職種(製造・保育・建設・販売・サービスなど)であれば、求人媒体の運用改善で応募増・コスト削減が見込めます。一方、医師や1級施工管理技士のように母集団が極小の職種は媒体運用では費用対効果が出にくいため向きません。(参考:採用コストを1/2以下に抑える成果報酬型採用支援の仕組み)