介護職員の採用が難しい理由と、紹介に頼らない採用方法

介護職員の採用が難しい理由と、紹介に頼らない採用方法

「求人を出しても応募が来ない」「人材紹介に頼ると採用単価が跳ね上がる」——介護職員の採用は、多くの施設が同じ壁にぶつかっています。コネクトが支援した四国地方の介護施設では、年400万円規模で採用1名だった状態から、媒体運用の改善で採用単価を約400万円/名 → 約70万円/名(有料広告費ベース)へ改善しました。本記事では、介護職員の採用が難しい理由と、紹介に頼らない採用方法を解説します。

1. 介護職員の採用が難しい3つの理由

1. 介護職員の採用が難しい3つの理由
  1. 売り手市場で競争が激しい:介護の有効求人倍率は地域によって約3.6倍に達することもあり、応募が分散する。
  2. 人材紹介への依存でコストが膨らむ:紹介手数料は理論年収の20〜35%が目安で、介護の職種別手数料率は20.2%(厚労省R5)。
  3. 求人で魅力が伝わっていない:給与や働きやすさを可視化できず、検索されても応募に至らない。

手数料の出典:厚生労働省『職業紹介事業報告』令和5年度 職種別手数料率。介護の公的平均の採用コストは1人あたり約55.1万円(厚労省R5・パート込み混在)という参考値もあります。

2. 紹介に頼らない採用は「媒体運用」で実現する

2. 紹介に頼らない採用は「媒体運用」で実現する

紹介依存を下げる中心になるのが、求人検索エンジンのIndeedと、それに連携するAirワーク 採用管理です。介護領域に強い成果報酬媒体(ジョブメドレー・カイゴジョブ等)との使い分けも有効です。

媒体仕組み費用の考え方
Indeed求人検索エンジン。原稿や予算を運用しながら調整できる。無料掲載と有料掲載(クリック課金)。
Airワーク 採用管理無料で採用ページを作成・公開でき、Indeed等へ自動連携。基本機能は無料。露出強化は有料出稿。
ジョブメドレーカイゴジョブ介護領域に強い成果報酬型の求人サイト。採用成果に応じた費用。汎用媒体と使い分ける。

汎用媒体(母数が大きく運用調整しやすい)と介護特化の成果報酬媒体(対象に直接届く)は、どちらが良い悪いではなく強みが違います。自施設のターゲットに応じて使い分けるのが現実的です。

3. 課金タイミングで費用対効果は変わる

3. 課金タイミングで費用対効果は変わる

採用費用は「応募」「面談(面談着座)」「採用」のどこで課金されるかで性質が変わります。

課金タイミング代表的な手法費用対効果の読みやすさ
応募で課金求人用SNS運用+応募課金型など要件に合わない応募にも費用が発生し読みにくい
面談(面談着座)で課金面談着座成果報酬面談に進んだ分だけ課金で結びつきやすい
採用で課金人材紹介(採用課金が主流)1件の単価が大きく総額が膨らみやすい

人材紹介は採用課金が主流で総額が膨らみやすく、応募課金は費用対効果が読みにくい弱点があります。そこでコネクトは、質と費用対効果を両立する面談あたりの成果報酬(面談着座成果報酬)で支援しています。

4. 応募を増やす求人改善の進め方

4. 応募を増やす求人改善の進め方
  1. 職種別にターゲットを設計する:看護・介護など職種ごとに狙う人物像を分ける。
  2. 待遇や働きやすさを可視化する:給与水準・手当・福利厚生を具体的に見せる。
  3. 検索される言葉に原稿を合わせる:求職者が使う言葉でタイトル・本文を作る。
  4. 応募対応を速くする:同時応募が標準のため、初動の速さで取りこぼしを防ぐ。
  5. 媒体の使い分けを見直す:汎用媒体と介護特化媒体の費用対効果を毎月比較する。

5.【事例】媒体運用の改善で採用単価が大きく下がった例

5.【事例】媒体運用の改善で採用単価が大きく下がった例

ビフォーアフター:採用単価 約400万円/名 → 約70万円/名(有料広告費ベース)

コネクトの支援先:四国地方の介護施設(施設看護師・介護士/正社員)
Before(導入前):年400万円規模で応募6件・採用1名。テレビCM約300万円・お祝い金100万円を投じても採用ゼロ。地域の介護の有効求人倍率は約3.6倍。

After(媒体運用の改善後):媒体運用の改善で応募が継続発生し、累計で応募51件・採用3名。採用単価は約70万円/名(有料広告費ベース)へ改善。

成功したポイント

  1. 相場の約1.5倍という高待遇(看護36.2万円〜/介護32.6万円〜・保育園完全無料)を可視化した。
  2. 職種別にターゲットを設計し、検索される言葉に原稿を合わせた。
  3. 媒体運用が合う職種と成果報酬媒体を併用すべき職種を正直に切り分けた。

売り手市場かつ人材紹介が主流の介護では、媒体運用の費用対効果に伸び代を残す部分もあります。給与・労働条件や定着の仕組みまで踏み込めば、さらに採用と定着を伸ばせる余地があります。見せ方は応募の天井を引き上げますが、天井の高さ自体は給与・市場の母数で決まります。

まとめ

介護職員の採用を、紹介に頼らず進める要点は次のとおりです。

  • 難しさの構造:売り手市場・紹介依存・魅力が伝わらない求人の3点。
  • 媒体運用で代替:Indeed・Airワークと介護特化媒体を使い分ける。
  • 求人改善:職種別ターゲット設計と待遇の可視化、初動スピードで応募を増やす。
  • 伸び代:給与・定着の仕組みまで踏み込めばさらに成果を伸ばせる。

コストを足すより「見せ方と運用」を変えることが、介護採用の費用対効果を上げる近道です。

人材紹介の60〜120万を、面談着座8万に。

ジョブコネクトは「採れなければ費用ゼロ」の面談着座成果報酬で、紹介に頼らない介護採用を支援します。媒体運用型として応募集めまでを担い、初期費用・月額固定費はゼロ。費用は面談着座1件あたりパート3万円/正社員8万円から。まずは現在の採用単価を一緒に見える化しましょう。

よくある質問(FAQ)

Q. 介護職員の採用はなぜ難しいのですか?

A. 介護は有効求人倍率が地域によって約3.6倍に達するほどの売り手市場で、応募が分散します。加えて人材紹介への依存でコストが膨らみやすく、求人で待遇や働きやすさを可視化できていないケースも多いためです。

Q. 人材紹介に頼らず介護職員を採用できますか?

A. 可能です。Indeed・Airワークの運用と、ジョブメドレーやカイゴジョブなど介護特化の成果報酬媒体を使い分け、職種別ターゲット設計と待遇の可視化で応募を増やせます。実際に採用単価を約70万円/名へ下げた事例があります。

Q. 介護の採用コストの相場はどのくらいですか?

A. 介護の公的平均は1人あたり約55.1万円(厚労省R5・パート込み混在)という参考値があります。人材紹介の場合は職種別手数料率20.2%(厚労省R5)が目安です。媒体運用の改善で、この単価を下げられる余地があります。

Q. 自社の業種でも効果は出ますか?

A. 応募の母集団が一定ある職種(製造・保育・建設・販売・サービスなど)であれば、求人媒体の運用改善で応募増・コスト削減が見込めます。一方、医師や1級施工管理技士のように母集団が極小の職種は媒体運用では費用対効果が出にくいため向きません。(参考:成果報酬型で「応募が来ない」を変える採用の考え方

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