セラピストを1人採用するのに、実際いくらかかっているのか。歩合制や業務委託が絡むと、この数字が把握しづらくなります。コネクトの支援実績では、年間約40万円の広告費をかけても採用ゼロだった店舗が、同程度の広告費の枠内で採用3名まで到達しました。一方、店舗・サービス系の他の案件では有料広告費ベースの採用単価が実質0円〜約1.9万円という例もあります。本記事では、この実数を起点に、セラピストの採用単価がどう決まるのか、そしてコストを抑えて採るにはどうするかを解説します。
1. まず自社実績の実数から：セラピストの採用単価はいくらか
セラピスト職について、公的な職種別の採用単価は限定的です。そこで、コネクトが実際に支援した店舗・サービス系の案件から、有料広告費用ベースの数字を先に示します。
- セラピスト（業務委託・完全歩合／地方2店舗）：年間約40万円の広告費で採用ゼロ → 同程度の広告費の枠内で採用3名。約1.5年の継続支援で、見学は累計10件以上。
- 参考｜アルバイト・パートの店舗スタッフ：媒体への広告費18,973円で1名採用（採用単価 約1.9万円）。個人経営の小規模店での実績。
- 参考｜未経験・小規模事業者の現場職：無料掲載のみで採用2名（有料広告費ベースの採用単価は実質0円）。約1ヶ月で応募10件・面談3件から。
ここで押さえたいのは、同じ広告費でも「採用ゼロ」と「採用3名」に分かれるという点です。 年40万円という金額そのものは変えていません。単価を決めているのは金額ではなく、雇用形態の設計と伝え方です。
つまりセラピストの採用単価は、条件が揃えば数万円台まで下がり得る一方、雇用形態と地域の母数が噛み合わないと「そもそも算出できない（採用ゼロ）」状態になります。相場という一本の数字より、何が単価を押し上げているかを見るほうが実務的です。
2. 採用単価を押し上げる3つの条件
- 雇用形態が業務委託・完全歩合である。固定給をもらう働き方と違い、自分の腕一本で稼ぐことに踏み出せる人は求職者全体の中で限られます。母数が薄いぶん、1応募・1採用にかかるコストが上がります。
- 地域の母数が小さい。人口規模の小さい地域では、その限られた層がさらに薄くなります。広告費を増やしても比例して応募が伸びにくい構造です。
- 収入の見通しが伝わっていない。歩合制で「頑張り次第」としか書かれていないと、求職者は計算できず踏み出せません。閲覧はされても応募に転換しないため、広告費だけが消化されます。
このうち3つ目は原稿の作り方で直接変えられます。1つ目と2つ目は前提条件であり、雇用形態の設計や募集エリアの見直しまで踏み込む話になります。
3. 採用単価の計算方法とチャネル別の目安
採用単価は、採用にかかった費用を採用人数で割った数字です。何を費用に含めるかで結果が変わるため、社内で定義を揃えます。
| 費目 | 含めるもの | 注意点 |
|---|---|---|
| 媒体費・広告費 | 求人媒体の掲載費、有料掲載のクリック課金分 | 採用に至らなかった期間の広告費も分母に入れるかを決めておく |
| 人材紹介手数料 | 採用時に発生する成功報酬 | 理論年収の20〜35%。中途で1人あたり60〜120万円が目安 |
| 採用支援の成果報酬 | 運用代行・成果報酬型サービスへの支払い | 課金タイミング（応募／面談着座／採用）で総額の読みやすさが変わる |
| 社内工数 | 求人作成・応募対応・見学対応にかかる時間 | 施術の合間に対応する場合、稼働時間の機会損失も含めて考える |
| チャネル | 1人あたりの費用感 | 性質 |
|---|---|---|
| 求人媒体（運用改善あり） | コネクトの店舗・サービス系支援実績では、実質0円〜約1.9万円という事例がある。ただし業務委託×地方では採用ゼロになる期間も生じる | 原稿と雇用形態の設計で大きく振れる。改善の余地が最も大きい |
| 成果報酬型の求人サイト | 職種により幅がある（採用時に費用が発生） | 採用できなければ費用が出にくいが、単価は職種依存 |
| 人材紹介エージェント | 理論年収の20〜35%。中途で60〜120万円が目安 | 人数に比例して増える。ノウハウが社内に残りにくい |
紹介手数料の基準は理論年収の約2〜3割です（出典：厚生労働省『職業紹介事業報告』令和5年度 職種別手数料率）。参考として、中途採用の1人あたり単価は103.3万円という調査もあります（出典：就職白書2020（doda経由））。
4. 【事例】同じ広告費の枠内で、採用ゼロから3名へ
コネクトの支援先の事例です（社名は非開示）。
ビフォーアフター：年間約40万円の広告費で応募ゼロ・採用ゼロ → 同程度の広告費の枠内で応募が継続発生、見学累計10件以上、採用3名（うち1名が定着）
| 西日本の地方都市のリラクゼーション・マッサージ店（2店舗）／セラピスト（業務委託・完全歩合制） |
| Before（導入前）：年間約40万円の広告費をかけても応募が1件も来ず、採用もゼロ。業務委託・完全歩合という条件が応募のハードルを上げ、どう稼げるのか・どんな施術をするのか・技術をどう身につけるのかが伝わっていなかった。 After（媒体運用の改善後）：原稿の継続改善により応募が継続的に発生する状態になり、約1.5年の支援を通じて見学が累計10件以上、採用3名に至った（うち1名が定着して継続勤務中）。 |
成功したポイントは次の3点です。
- 完全歩合の最大の不安「ちゃんと稼げるのか」を、歩合率65%・控えめな試算でも月収30万円以上・指名率の高さが予約と収入の安定につながることを、原稿の冒頭で数字とともに示して解消した。
- 業務委託を「手に職をつけて自分で稼ぐ働き方」と意味づけ直し、雇用形態の弱みを魅力のストーリーに変えた。
- 施術内容・1日のタイムスケジュール・技術習得の道筋を具体化し、あわせて夜間勤務可の方・ダブルワーク希望者へターゲットを広げて反応する母数を増やした。
広告費は変えていません。同じ枠内で採用ゼロから3名まで動いたことが、この案件の費用対効果です。
5. さらなる伸び代：母数と定着という前提
この事例には、原稿では動かせない部分も残っています。誠実にお伝えします。
- 母数の薄さ：業務委託に踏み出せる人が少なく、地方でさらに薄いという構造は原稿では変えられません。広告費を増やしても比例して伸びにくいため、応募・採用が大きく増えることは難しい領域です。
- 定着の課題：採用3名のうち2名は早期に離職しています。定着しなければ実質的な採用単価は上がります。完全歩合は軌道に乗るまでの収入が不安定になりやすく、向き不向きも出ます。
採用単価を本当に下げたいなら、雇用形態そのものの設計まで踏み込む価値があります。 固定部分の導入、研修期間中の収入補填、募集エリアの拡大。これらは求人の外側の打ち手ですが、母数と定着の両方に効くため、さらなる伸び代がここにあります。
6. 課金タイミングを見直すと、費用対効果が読みやすくなる
採用支援サービスの成果報酬は、どの時点で課金するかによって性質が変わります。市場には主に3つのタイミングがあります。
| 課金タイミング | 費用が発生する時点 | 特徴 |
|---|---|---|
| 応募課金 | 応募が入った時点 | 近年増えている型。要件に合わない方やご高齢の方の応募にも費用が発生するため、費用対効果が読みにくくなりやすい |
| 面談着座課金 | 候補者が面談に座った時点 | 会う価値のある方に絞り込まれた段階で課金されるため、費用と成果の対応が見えやすい |
| 採用課金 | 採用が決まった時点 | 人材紹介で主流。採用できなければ費用は出ないが、1件あたりの単価は高くなりやすい |
母数の薄い職種では、応募課金は総額が読みにくくなりがちです。コネクトが面談着座成果報酬という体系を取っているのは、質と費用対効果を両立させるためです。 書類選考を通過し、実際に面談に座った時点ではじめて費用が発生します。
まとめ
セラピストの採用単価について、押さえておきたい点は次のとおりです。
- 実数：コネクトの支援実績では、年40万円で採用ゼロだった店舗が同じ広告費枠内で採用3名へ。店舗・サービス系では実質0円〜約1.9万円という事例もある。
- 単価を押し上げる条件：業務委託・完全歩合という雇用形態、地域の母数の小ささ、収入の見通しが伝わっていないこと。
- 原稿で変えられるのは1つ：収入の見通し。歩合率・月収試算・指名率を数字で書けば、閲覧が応募に転換する。
- 定着まで含めて考える：早期離職が出れば実質単価は上がる。固定部分の導入や研修期間中の補填が効く。
- 課金タイミングを選ぶ：母数の薄い職種ほど、面談着座課金のほうが総額を読みやすい。
同じ40万円で採用ゼロにも採用3名にもなります。下げるべきは費用ではなく、応募から採用・定着までの効率です。
人材紹介の60〜120万を、面談着座8万に。
ジョブコネクトは、求人媒体の原稿制作と運用を代行し、応募を集めるところまでを担う採用支援です。応募者への対応・面談は御社で実施していただき、面談に着座した時点で費用が発生します。初期費用・月額固定費はかかりません。費用は面談着座1件あたりパート3万円／正社員8万円から。まずは現在の採用単価を一緒に見える化しましょう。
よくある質問（FAQ）
Q. セラピストの採用単価の相場はいくらですか？
A. 公的な職種別の採用単価は限定的です。コネクトの支援実績では、店舗・サービス系で有料広告費ベースの採用単価が実質0円〜約1.9万円という事例がある一方、業務委託×地方のセラピスト募集では年間約40万円の広告費をかけても採用ゼロという期間がありました。設計を変えたところ、同程度の広告費の枠内で採用3名まで到達しています。
Q. 広告費を増やせば採用単価は下がりますか？
A. 母数の薄い職種では、広告費を増やしても比例して応募が伸びにくい構造があります。コネクトの支援事例で採用ゼロから3名に変わったのは、広告費を増やしたからではなく、歩合率や月収試算といった収入の見通しを数字で示して閲覧を応募に転換させたからです。
Q. 早期離職が出た場合、採用単価はどう考えればいいですか？
A. 定着した人数で割り直すと、実質的な単価が見えます。完全歩合は軌道に乗るまでの収入が不安定になりやすく、向き不向きも出るため、早期離職が起きやすい構造があります。求人側では収入の立ち上がり方を正直に書いてギャップを減らし、店舗側では固定部分の導入や研修期間中の補填を検討するのが打ち手になります。
Q. 自社の業種でも効果は出ますか？
A. 応募の母集団が一定ある職種（製造・保育・建設・販売・サービスなど）であれば、求人媒体の運用改善で応募増・コスト削減が見込めます。一方、医師や1級施工管理技士のように母集団が極小の職種は媒体運用では費用対効果が出にくいため向きません。（参考：成果報酬型で「応募が来ない」を変える採用の考え方）
